政府主導でDX化が進められている昨今、DX人材に注目が集まっています。しかし、DX人材とは何か、具体的な概要まで知っているでしょうか。

本記事では、DX人材の概要と必要性について解説します。興味を持った方は、ぜひ最後までご覧ください。

DX人材とは

そもそもDX人材とは、デジタル技術やデータ活用に精通した人材、またはDX化の取り組みをリード、実行できる人材のことです。

DX化を進めるにあたって欠かせない存在ですが、明確な定義はとくに存在しません。また、デジタルスキルがあるだけ、データが扱えるだけではDX人材とはなり得ないようです。

DX人材はなぜ必要なのか

DX人材は、なぜ現在さまざまな企業で必要とされているのでしょうか。以下では、DX人材の重要性について解説します。

国際競争力の確保

DX人材は、国際競争力を確保するために必要不可欠です。

日本を含め、世界の市場は急激なスピードで変化しています。そしてデジタル技術は、商品開発をはじめさまざまな役割を担う存在となりました。

デジタル技術を使いこなせないと、現代のビジネスのスピードに追いつけません。そのため、DX人材の重要度も高まっています。

DX人材の不足　

そもそも人手が足りていないもの、DX人材が求められるようになった理由の1つです。

DX化の重要性が指摘されて久しいものの、人材が十分とはいえない状態が続いています。これはDX化に取り組む企業が増加したことで、DX人材のニーズも高まったためです。

人材が集まらなければ当然DX化は遅れ、競争力の低下や利益の減少などにつながりかねません。

2025年の崖

2018年に経済産業省が発表したDXレポートにて言及された、2025年の崖もDX人材の需要が高まっている原因として挙げられます。

レポート内ではDX化が遅れた結果、2025年以降に最大12兆円の経済損失が生じる可能性があると記述されています。大きな経済損失を避けるためにも、DX化とそれを実現できる人材は必要不可欠といえるでしょう。

DX人材に必要なスキル

DX人材には、以下のスキルが求められます。

• 業務知識
• デジタルリテラシー
• 推進力

それぞれのスキルについて、以下で解説します。

業務知識

既存の業務フローやプロセスを理解し、具体的に課題を把握するにあたって、業務知識は必要不可欠です。業務知識がなければ、課題を把握できず、適切な施策が打てません。

デジタルリテラシー

デジタルの基礎知識や使い方に関する理解を、デジタルリテラシーと呼びます。DX人材は、技術的な知識だけでなく、業界全体の最新知識も知る必要があります。

デジタルリテラシーが高まれば、DX化の推進のみならず、生産性やセキュリティ意識の向上にもつながるでしょう。

推進力

組織全体を見据え、大きな枠組みで物事を捉えられる推進力も重要です。

DX化は、新しいITツールを導入すれば終わるような散発的、部分的な取り組みではありません。そのため、DX人材は社内外の関係者を取りまとめ、組織全体の改革や業務改善に向けてマネジメントができる能力も求められます。

DX人材に必要なマインドセット

スキルのみならず、DX人材にはさまざまなマインドセットも求められます。

具体的なマインドセットの内容は、以下のとおりです。

周囲を巻き込む力

先頭に立って人を引っ張る力、リーダーシップとも表現できます。

DX化を進める場合、関係者の数は想定より多くなりがちです。現場の意見もしっかりと取り入れ、現場にも真剣に取り組んでもらうことで、DX化はより価値を発揮します。

課題設定力

解決すべき課題を見極め、仮説を立て、情報収集し、取り組むべきかどうかを特定する力のことです。

DX化は、まず現状のビジネスの課題を見つけ、解決策を検討するところから始まります。設定した課題に誤りがあれば、いくら最先端のデジタル技術を駆使したところで、期待している結果は生まれません。

成果を出すためにも、課題設定力は重要です。

好奇心と主体性

デジタル技術の進歩は早く、最新のトレンドが数ヶ月後には時代遅れ扱いされるケースもあります。そのため、好奇心と主体性を持って取り組まなければ、ついていくことはできません。

また、デジタル技術をどのように活かすかにもつながる能力です。

DX人材を確保する方法

人材を確保する方法は、採用と育成の2種類が一般的です。

それぞれの方法の詳細について、以下で解説します。

採用

採用する場合は、どのような人材を獲得したいのか、あらかじめ方針を明確にしておく必要があります。必要ない人材を確保しても、人件費を無駄に消費するだけです。

優秀な人材に来てもらうためには、環境や待遇などの魅力をアピールする必要があります。

育成

DX人材を獲得するオーソドックスな方法の1つで、OJTを行えば既存の従業員の育成も可能です。

社内の人材が足りていない場合は、外部から講師を招いて人材教育を行うこともあります。

長く活躍してくれるDX人材を求めるなら育成がおすすめ

DX人材を獲得しても、長く働いてくれなければあまり意味がありません。

もし長期間自社で働いてくれる人材を探している場合は、育成がおすすめです。自社の業務内容に特化した人材が育てられるだけでなく、ノウハウの共有によって生産性の向上にも期待が持てます。

DX人材の育成のポイント

人材の育成をするにあたって、いくつか押さえておきたいポイントがあります。

以下で具体的なポイントを解説するため、参考にしてください。

目標を設定する

DX人材を育成するにあたって、どのような人材を育成するのか、そのためにはどうすればよいか設定しましょう。

目標がなければそもそもの育成方針が定まら図、本当に必要なスキルを有した人材も育ちません。

育成対象を設定する

育成対象の選定も、重要なポイントです。

デジタル技術の習得に向いている人材を優先的に育てれば、効率よく育成を進められます。また、育成対象となった従業員に目的やビジョンを理解してもらうことで、組織全体のパフォーマンスも向上するでしょう。

育成方法を決定する

人材育成の方法はさまざまで、それぞれにメリットとデメリットが存在します。

DX人材の場合、座学で知識を習得させ、実践を繰り返して技術も身につけさせるのが基本です。必要に応じて、外部講師の招聘や研修会の開催なども行うとよいでしょう。

DX人材を育成する際の注意点

最後に、DX人材を育成するにあたって押さえておきたい注意点について解説します。

費用対効果を意識する

人材の育成は、タダでは行えません。効率的な人材育成ができていない場合、費用を無駄にするだけです。

定期的に人材育成の振り返りを行い、無駄がないかチェックしましょう。

育成期間の長期化を覚悟する

DX人材の育成には、時間がかかります。短期間で必要な技術を習得できれば、そもそも人材不足になっていません。

短期的な成果を目指すと従業員に負担が大きく、不満が溜まりやすくなります。必ず長期的な視点で育成することを考えましょう。

まとめ

以上、DX人材の概要をはじめ、必要とされている背景や人材確保の方法などについて取り上げてきました。今後さらに重要度を増していくDX人材ですが、長く企業に定着してもらうためには採用のみならず、長期的な育成に取り組む必要があります。

もちろん企業ごとに向いている方法は異なるため、効果測定も行いつつ最適な方法を探る必要があります。