本記事では、動画編集者向けのおすすめ資格5選を紹介します。興味を持った方は、ぜひ最後までご覧ください。

そもそも動画編集者とは？

読んで字のごとく、動画編集を行う職種に就いている方のことです。主な活躍の場として、映画やテレビ、SNSなどが挙げられます。

なお、現在は動画投稿サイトが一般的となった影響もあり、アマチュアの動画編集者も多数活躍しています。

動画編集者の需要が高まっている背景

昨今は、動画編集者の募集広告が増えています。その理由の1つが、動画市場の拡大です。

すでに説明しているように、アマチュアの動画編集者が多数登場するほど、動画投稿サイトは一般的な存在になっています。そのため、動画市場に参入する企業の数も増加し、必然的に動画編集者の需要が高まっています。

今後は5Gの拡大により、さらに動画市場は発展し、動画編集者の需要も高まるでしょう。

動画編集者として仕事をするために資格は必要？

結論から述べると、動画編集者になるための特別な資格は必要ありません。資格の勉強をするなら、編集技術を磨く方に注力した方がよいと考える方も多いです。

しかし、未経験から動画編集者になる場合、資格を取得すれば技術力や知識の証明となります。また、経験者であっても、資格を取得したことで仕事の幅が広がる可能性もあります。

自身の状況に合わせて、資格を取得するか否か決定しましょう。

おすすめ資格5選

昨今はさまざまな資格が登場しており、それぞれ資格の内容も取得する流れも異なっています。以下では、動画編集者向けのおすすめ資格を5つ紹介するため、順番にチェックしていきましょう。

Adobe認定プロフェッショナル　Premiere Pro

Adobeが公認する、国際認定資格です。取得によって、Adobe Expressを活用したコンテンツ制作をはじめ、デジタルマーケティングの知識やスキルを証明できます。

Adobe Expressは動画編集ツールのなかでも大きなシェアを占めているため、取得して損することはないでしょう。なお、試験はCBT形式で実施されます。

映像音響処理技術者資格認定試験

音響関連業界で働くにあたって必要な基礎知識、および技術の習熟度を証明する資格です。受験資格はとくに設定されておらず、希望すれば誰でも受験できます。

試験はマークシート形式で実施されます。

CGクリエイター検定

CG制作や、映像制作のスキルを証明するための資格です。映像編集の経験が浅い方は、受験によって映画やアニメーション、CMなど、さまざまなジャンルで活用できる知識やスキルの習得も目指せます。

ただし、動画編集からかけ離れた内容も扱うため、動画編集の仕事をメインに考えている方は別の資格の取得を考えた方がよいかもしれません。試験はマークシート方式で実施されます。

動画編集検定

動画編集技能の習得レベルを評価する資格です。基本的な内容が多い一方、案件を請け負う際の契約に関する問題も出題されるため、経験が浅い映像編集者はとくに取得をおすすめします。

試験は、実技および学科試験形式で実施されます。

色彩検定

色に関する知識、および技能を問う資格です。

色にはさまざまな特徴があり、それぞれに理論や法則が存在します。色彩検定の勉強を通じて、色に関する知識や技能を習得できれば、動画編集におけるデザイン面の知識と技能の向上も目指せるでしょう。

試験はマークシート形式、一部記述式で実施されます。

動画編集者にとって大切なこと

最後に、動画編集者にとって大切なことについて解説します。

編集技術

動画編集者にとって、最も重要といっても過言ではありません。編集技術には、動画編集ソフトの操作スキルや動画制作の基礎知識などが含まれます。

実績がなくても、編集技術があると判断されれば、仕事を任せてもらえるケースもあります。

コミュニケーション能力

動画編集は、一人で行うものではありません。コミュニケーション能力がなければ、クライアントの要望を汲み取れず、相手を納得させられる仕事をこなすのは難しいでしょう。

また、編集チームと良好な関係を構築するためにも、コミュニケーション能力は必要です。

自己管理能力

動画編集者は、複数のタスクを同時進行で進めるケースもあります。指示どおりに仕事がこなせなければ、仕事の失敗や解雇につながりかねません。

そのため、自己管理能力も動画編集者にとって必要不可欠な存在といえるでしょう。なお、自己管理能力を補う方法として、スケジュールアプリの利用が挙げられます。

まとめ

以上、動画編集者向けの資格について取り上げてきました。

資格があれば誰でも動画編集者になれるわけではありませんが、資格が無駄になることはありません。少なくとも、業界未経験者は取得する価値があります。

みなさんも今回取り上げた資格のなかに、自身の業務に関係がある、または仕事の幅を広げられそうなものがあれば、ぜひ挑戦してみましょう。